ティム・クックCEO、AppleがiPhone関税を心配していない理由を語る

Appleが最新の四半期決算を発表し、ティム・クックCEOがアメリカの関税がAppleに及ぼす状況に関して説明しました。

MacRumorsによれば、3月四半期に与える影響は限定的だったものの、このまま関税に変更がなければ、Appleのコストは9億ドル押し上げることになるそう。

関税がAppleに及ぼす影響は？

Appleは2025年第2四半期の収益を954億ドル、純利益248億ドルと発表しました。

この中で、Appleはすでにアメリカで販売されるiPhoneの半分以上をインドから調達しており、Mac、iPad、AirPods、Apple Watchはベトナムから供給されていることが明かされました。

9to5Macによれば、アメリカのiPhoneの売り上げの半分以上はインドで製造されたもので、Mac、iPad、AirPods、Apple Watchなどは、ほぼ全てがベトナムで製造されたものとなっており、中国への依存度は低くなっているそう。

ティム・クックCEOとしては、Appleがうまく状況をコントロールできているということをアピールできたのではないでしょうか。

ただし、将来的な値上げに関しては「価格設定については、本日発表するものはありません」と否定はしていないということです。