2017年9月18日、アメリカの玩具販売大手の「トイザらス」が、日本の民事再生法に相当する連邦破産法11条の適用を申請したということです。米トイザラスが経営破綻＝ネット通販台頭で打撃、日本に影響もという記事になっていました。
トイザラスの債務総額は4月末時点で52億ドル（約5800億円）。同社は破産手続き中の運転資金として、銀行団などから30億ドルの事業再生融資を確保した。
インターネット通販や大型量販店に押されたということですが、もう「トイザらス」のような玩具専門店のような時代ではない‥‥ということでもあったりするのでしょうか。
トイザらスは「米国とカナダ以外の店舗は破産手続きの対象外」としているということですが、再建が難航すると日本にも影響でる可能性もなきにしもあらずのようです。「2010年に米本社の完全子会社となった」ということです。
子供が乳幼児の時にはお世話になりましたが、小学生くらいになると「トイザらスに行きたい」と言うこともなくなりまして、おもちゃはもっぱらAmazonで購入することが増えましたね。日本だと少子化の影響も小さくなさそうですが。
